「未来戦略」で企業の未来をつくりだすFMIC

「未来産業」という視点で次世代ビジネス戦略を考えます

世の中は大転換期を迎えております。地球温暖化、少子高齢化、デフレ経済等といった、国際的にも国内的にも様々な問題が顕在化しています。この様な状況下において、「オープン」や「フリー」といった新たなキーワードに象徴される様に、産業構造の根本的な変化の兆しが表出しています。今後は企業レベルにおいても、産業といった観点で自らのビジネスを捉えなおす必要があるのではないでしょうか。

企業の壁を超えて「自ら未来を創る」研究会です

2009年より未来産業創発センターを立ち上げました。その一貫として、企業等の方々が一同に介し、未来産業を創発するという志のもと、企業横断型の研究会「未来維新会」を開催しています。あるテーマを元に社会・地球・地域・未来事業・技術開発・企業組織等についての研究を行います。

「構想」だけではなく「実践」へ（想いをカタチへ）

これまで、多くの皆様にご参加頂き、様々なコラボレーションが実現されました。「次世代海洋産業」をテーマとし、世の中の価値観を変革させる「地球規模の構想」、地域の知恵と先端技術を連鎖させる「地域産業モデル」、未来産業を創出するための基盤である「次業人材」等の海洋に留まらないバリエーションに富んだアイディアが生まれました。未来維新会ではこれらの「構想」を「実践」へと展開すべく活動していきます。

研究会内容	ご案内　ＰＤＦ　＞ダウンロード
6期日程予定	①2011年11/18（金） ②2011年12/20（火） ③2012年01/23（月） ④2012年02/24（金）
場　　所	未定
プログラム	（参考：第四期のケース） 第一回　テーマの可能性模索（ありたい姿・船中八策） 第二回　未来を描写（未来日記・未来INSIGHT） 第三回　アイディアの具体化（一枚の絵Ⅱ・未来次業ステップ） 第四回　旅立ちプラン！（まとめ＆発表会）
参加費用	100,000円／人
定　　員	15名限定 （年齢や職位は問いません。）
研究テーマ	①次世代海洋産業（継続テーマ） 　　　・世界共通の基盤であり、日本において世界第六位の広さを持つ「海洋」は、日本、世 　　　　界、地球の諸問題解決の可能性を秘めたフロンティアである。 　　　・民間企業が中心となった「環境＆地域＆事業」の三位一体の地域モデルの創出を 　　　　図る。更に、東北の海、世界の海へと展開を目指す。 ②グリーンビジネス（新規テーマ） 　　　・エネルギー産業において、その枯渇や高騰といった直接的リスクが存在するのみな 　　　　らず、原発事故、原油流出等による環境や健康への間接的リスクが発生している。 　　　・エネルギーは、変換、移送等で９割以上がロスになっている。資源、エネルギーロス 　　　　の定義を見直し、環境リスクのない、グリーン文明、グリーンビジネスの創造を図る。 ③次世代食糧システム（新規テーマ） 　　　・現在から未来にかけて、人口爆発による世界的な食糧枯渇や日本での低自給率に 　　　　対する国家リスク等が叫ばれ続けているが、未だ決定的な解は見つかっていない。 　　　・食糧の生産～消費にある膨大な「ムダ」に着目し、生産流通プロセスの革新、消費ス 　　　　タイルの変革等を含めた新たな食糧システムを構想し、未来の食文化の創造を図る

参加者の意義	1: 未来産業アイディアを創出する。（最終的に実践可能なレベルを目指す） 2: 一企業では取り組むことが難しいテーマに取り組むことが出来る。 3: 未来戦略シナリオ立案を実践することで「未来からの発想」を身に付ける。 4: 企業の垣根を超えたコラボレーションを体感出来る。 5: 教授陣とのディスカッションによる、新たな気付きを得る。

参加者の声	・未来や夢に対しての実現STEPをイメージすることが仕事でも出来る様になってきた。 ・次期は、具体的な活動に移したい。企業として何か関係したい。 ・今までは技術やモノから発想でしたが、人や社会の観点から発想する様になった。 ・分析だけでなく、そこでの想いを別途まとめ/絵にする必要性に気付いた。 ・普段は設計を課題解決型で仕事をしているが、今回は課題設定型の取り組みで、とても新鮮だった。仕事に取り入れてみたい。 ・未来を考えることで暗い毎日から開放された気分になった。 ・日常生活や仕事で気にすることの無いテーマを考えたことで、自由な発想で将来の社会や新技術を考え直すきっかけが出来た。 ・様々な企業の様々なバックグラウンドを持つメンバーと議論したことで、視野が広がった。

これまでの 参加企業・団体 （敬称略）	パナソニック、コニカミノルタ、富士通、ファンケル、横河電機、ホンダエンジニアリング、山洋電気、富士フイルム、マルハニチロHD、バローレ総研、JAIST、JMAC、日本能率協会等